コロナ感染の軽症患者に効果があると、現場の医師から報告のあるイベルメクチンですが、一方、無効であるとの報告も海外では多数出ています。
コロナ感染に対し、厚労省は適用外でイベルメクチンの処方を認めています。ですが、これは正式な認可ではなく、政府の副作用被害救済制度の対象になっていません。
それだけではなく、イベルメクチンを使うにも在庫がないという状況のようです。
なので、私は個人輸入でイベルメクチンを入手したのですが・・・
尾崎治夫：東京都医師会長のイベルメクチンに関する動画
※この動画と本記事は関係ありません。
メモ
本記事は、2021年8月5日に、認定ＮＰＯ法人・２１世紀構想研究会理事長であり、科学ジャーナリストの馬場錬成氏が、東京都医師会長の尾崎治夫先生に行ったインタビュー記事です。
出典：読売新聞オンライン 2021年8月19日
まだ見えない感染拡大のピーク
――第５波ともいわれる今回の爆発的な感染拡大は、まだ右肩上がりが続いているようです。自宅待機・療養者が急増していますが、東京都医師会はどのように対応していますか。
「１月の第３波で自宅待機、療養の人が急増したとき、これではダメだということになって、２４時間支援を目標に東京都と東京都医師会が一緒になって体制構築に取り組み、４７地区医師会のうち３７まで対応できるまでになりました。ところが、毎日１０００人を超える自宅療養者が積みあがる今の状況は、限界を超えています。診療所の医師は、一般診療、ワクチン接種、健康診断、往診などで手が回らない。いま、保健所が入院調整をしています。東京都には入院調整センターもありますが、急変したコロナ患者を迅速に受け入れて治療できる体制が確立されるところまではいっていません」
多くの臨床試験結果は「予防にも治療にも効果」
――これまで世界で発表されているイベルメクチンの臨床試験の論文を読むと、予防にも治療にも効いている例が多数出ています。
「中南米、アジアなどを中心にイベルメクチンがコロナの予防・治療に効いているという論文が多数出ていることは承知しています。次々と発症する患者の対応に迫られるが有効な治療薬もない。ワクチンは間に合わない。そういう差し迫ったときに、イベルメクチンがコロナに効いているという論文が出ているのだから、これを使ってみようと思うのは臨床医としては当たり前の対応です。医師主導の臨床試験論文が多数出てきたのは、そういう事情があったからです」
――普通は製薬企業が大がかりな臨床試験をして効果を見るのですが、イベルメクチンはオンコセルカ症（河川盲目症）、リンパ系フィラリア症などの熱帯病の特効薬として、世界保健機関（ＷＨＯ）をはじめ世界中の国々が２０年以上前に承認した薬剤です。新型コロナにも効果があるなら適応外だがパンデミックの中で使用しよう、ということになったのはやむを得ないということですね。
「そうです。パンデミックの医療現場は戦場です。野戦病院と同じです。患者が運び込まれ次々と容態が悪化して亡くなっていく。そのとき副作用もほとんどなく、コロナにも効くという論文が多数出てきたので、これにすがりつくようにして投与する医師の気持ちはよく分かります」
「つい先日、インドでコロナ感染症の治療ガイドラインを決めている全インド医科大学（Ａｌｌ Ｉｎｄｉａ Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ ｏｆ Ｍｅｄｉｃａｌ Ｓｃｉｅｎｃｅｓ／ＡＩＩＭＳ）の研究グループが、イベルメクチンの予防効果を調べた論文を発表しています。それによると、約３９００人の医療従事者（職員及び学生）を対象に、イベルメクチン体重１キロ当たり０.３ミリ・グラムを３日間隔で２回投与した群、１回のみ投与した群、そして投与しなかった群の三つの群に分けて臨床試験を行った結果、イベルメクチンを２回投与された人は、新型コロナ感染が８３％減少したというのです。論文を発表したのは世界でも第一級の研究グループですから、非常に信頼性が高いものです」
日本はすでに使用国に区分け
――日本では２０２０年５月１８日に通達した「新型コロナウイルス感染症（ＣＯＶＩＤ－１９）診療の手引き第２版」から、イベルメクチンをＣＯＶＩＤ－１９治療に使用することを認めています。世界でも、日本はイベルメクチンの使用国に区分けされています。
「日本では以前から皮膚病の 疥癬 などに、『ストロメクトール』という商品名でイベルメクチンが適応薬として承認されており、改定手引きでは、『適応外』として新型コロナの治療にも承認する通達を出しています。適応外とは、医師と患者の判断で使用してもいいということです。通達を出したころまでに、世界では２７か国、３６件の臨床試験が行われており、イベルメクチンが予防・治療に効果が出ていると報告されていました。だから厚生労働省も適応外を認めたのです。効果がないと出ていたら通達は出さないでしょう」
政府は使用に前向きな国会答弁、しかし…
――国会でも政府はイベルメクチンの使用を進めるような答弁をしています。
「さる２月１７日の衆議院予算委員会で、立憲民主党の中島克仁議員がイベルメクチンについて、『国として早期にコロナの治療薬として承認できるように治験に最大限のバックアップをすべきである』との提案を行いました。田村厚生労働大臣は『適応外使用では今でも使用できる。医療機関で服用して自宅待機するという使用法もある』と答弁しています。菅首相は『日本にとって極めて重要な医薬品であると思っているので、最大限努力する』と答弁し、積極的な取り組みを示すような発言でした。しかし現実には（取り組みは）できていません」
――なぜ、できないのでしょうか？
「私たちも、日本の承認薬を供給する企業とその先にあるアメリカのメルク社がどういう供給体制にあるのか調べました。メルク社は治療薬を開発中であるせいか、イベルメクチンは新型コロナの治療・予防には効かないという見解で、疥癬などの皮膚病以外に使わせないとの意向が働いている。つまり、新型コロナに使うといっても、実際にはメルクが出さなければ国内のイベルメクチン供給には結びつかない。医師がイベルメクチンの処方を書いても、薬局には薬剤がない。これでは事実上使えないことになります」
「しかし、（メルクは）イベルメクチンは効かないと言っているのだから、何も供給を制限する必要はないはずです。効かないなら需要がないのですから。効くと信じているから供給をブロックしているように見えてしまいます」
ジェネリックも普及しない理由は
――イベルメクチンのジェネリック薬品は中国、インドなどでも大量に製造されています。メルクが出さないなら、それを輸入して供給する手段もあるはずです。
「そうです。医師でもある中島議員が中心になって衆議院に提出した『新型インフルエンザ等治療用特定医薬品の指定及び使用に関する特別措置法案』（日本版ＥＵＡ＊整備法案）が成立すれば、ジェネリック製剤も使用できるようになります。しかし、現時点では政府は全く動いていないのではないでしょうか」
「もう一つの問題は、イベルメクチンがすでに世界の多くの国で使われ、用法や用量、安全性・有効性などが確認されているのに、日本ではまだ臨床試験段階でそうはなっていない、ということです。このため、イベルメクチンは医薬品副作用の被害救済制度の対象になっていません。これでは医師は使いにくい。しかし、そういう不安と不利な状況の中でも、イベルメクチンの効果を確信している医師たちの中には、自らの責任でイベルメクチンを処方している医師が出てきています。私は日本版ＥＵＡ整備法を早く成立させてほしいと願っています」
＊ＥＵＡ（Ｅｍｅｒｇｅｎｃｙ Ｕｓｅ Ａｕｔｈｏｒｉｚａｔｉｏｎ）緊急時に未承認薬などの使用を許可したり、既承認薬の適応を拡大したりする米食品医薬品局（ＦＤＡ）の制度。ＦＤＡが＜１＞生命を脅かす疾患である＜２＞疾患の治療などで一定の有効性が認められる＜３＞使用した際のメリットが、製品の潜在的なリスクを上回る＜４＞ほかに疾患を診断、予防、または治療する適当な代替品がない――という条件を満たすと判断した場合に使用が認められる。
使用国なのに現実には使えない
――適応外を認めたので、世界では日本は「イベルメクチン使用国」に区分けされていますが、現実には使えない体制になっているということですね。
「その通りです。要するに政府はイベルメクチンを供給できる体制も構築せずにいるわけで、推進体制にはなっていない。日本版ＥＵＡを早く整備して、現場の医師が使用できる体制になれば、田村厚労大臣が国会で答弁したように、現実的に自宅待機、療養の患者さんにも投与できるわけですが、いまの体制では事実上何もできません。よく『国民の安全のため』と言いますが、このような有事の際にも慎重姿勢を崩さないのでは、国民の安全を犠牲にしているとしか理解のしようがありません」
自ら手を出さない学術現場や研究者
――日本の問題点はほかにもないでしょうか。
「イベルメクチンは大村智博士が発見してノーベル賞までいただいた薬剤です。コロナに本当に効いているかどうか日本が世界に先駆けて取り組む実行力があるべきです。ＷＨＯやアメリカの国立衛生研究所（ＮＩＨ）がコロナへの効果が未確定だとの見解を取り続けていますが、パンデミックの中でこれだけ世界中でイベルメクチンが使われているのですから、科学的なエビデンス（証拠）を得られる臨床試験を国が主導して行い、客観的で納得できるような結論を示せば、日本の研究水準のアップにもつながります」
「南米、アジアなどでイベルメクチンがコロナに効いているという結果をアメリカの臨床医師たちのグループ（ＦＬＣＣＣ）が発表し、イギリスのイベルメクチン推奨団体（ＢＩＲＤ）などの医師グループは、多くの論文を総合的に分析したメタ解析から『効果あり』を確信し、世界中の医療現場にイベルメクチンを推奨しています。日本オリンピック委員会にも、東京オリンピックの開催にあたってイベルメクチンの有効使用をすべきだと伝えてきましたが、政府は何も対応しませんでした」
「学術現場の研究者や大学の先生にも問題があります。自らは何もやらないで、ＷＨＯのような国際機関や欧米の大きな保健機関が出した『イベルメクチンはコロナに効くかどうかは未確定』という見解を自分たちの見解にしている人が多い。主体的にやらないで、人の意見だけで動いています。どうしてイベルメクチンが効くか効かないか、自分たちで確かめてやろうという気にならないのか。やりもしないで批判ばかりしている評論家や研究者・学者がいるのは嘆かわしいことです。日本のアカデミアはもっと積極的に貢献してほしいと思います」
都医師会は「使用に取り組みたい」
――日本でもようやく、製薬企業大手の興和（コーワ）が主体になった臨床試験が予定されています。どのように対応しますか。
「東京都も医師会もこの臨床試験を積極的に支援・協力する方針です。協力する医療機関などを積極的に探して提供することにしました。外国が開発したワクチンや治療薬に頼っている国ではどうしようもない。自分たちでイベルメクチンのデータをきちんと出し、日本発として重症化や死亡の減少につながる貢献を目指すことがわれわれのやるべきことです」
――コロナ・パンデミックの体験から日本の医療制度が学ぶべきことは。
「日本の国民皆保険制度のもとで、今回のようなパンデミック有事のときの対応は厳しいことがはっきりしました。民間医療施設は稼働率を精いっぱい高めて効率を上げることで経営しています。そういう中では、今回のように『急激に感染者が増えたから対応せよ』と言われても極めて難しいのです」
「対応策の一例をあげれば、公的医療機関・病院などで１０００床くらいの空きベッドを持つ病院を建て、ふだんは研究施設や医師、看護師、検査技師らの研修や訓練機関として運用し、パンデミックが発生した際には医療機関として活用する、という方法があります。スキルを磨いて人材を養成し、パンデミック発生時には育成した人材も投入できる体制にするのです。運用方法を具体化するには課題もあると思いますが、今後、検討・研究すべきだと思います」